今さら聞けない！？基本的な採用手法7つとそのポイントを徹底解説！

インターネットの普及により、仕事を探す方法は大きく変化しました。それに応じて、企業の採用手法も日々変化しています。では、実際に自社に適している、かつ効果が見込める採用手法としてはどのようなものがあるのでしょうか？今回は、最新の採用手法について解説します。

転職サイト

人材サービス企業が運営する転職サイトに、自社の求人を掲載して採用活動を行うという採用手法です。転職サイト、求人メディア、求人メディアなどがこれに該当します。

インターネットの普及により、多くの企業、また多くの求職者の方に利用されています。転職サイトというと、中途採用や新卒採用の支援を行っているような大手企業がまず初めにイメージされますが、地域や業界が限定されている特化型の転職サイトも多く存在します。自社の業界やエリアに特化した転職サイトがあるのであれば、採用手法の一つとして検討してみても良いでしょう。また、求人を掲載することに対して掲載料が発生する掲載課金型が有名ですが、料金形態も多様化が進んでいます。

掲載課金型

求人を掲載と料金が発生するモデルであり、最も一般的な料金体系である。何人採用しても料金は変わらないため、多くの人数を採用したい企業に適している。

応募課金型

応募が発生した際に料金が発生するモデル。求人の掲載は無料であるためリスクは少ないが、自社が求めているターゲット人材ではない方からの応募にも料金が発生してしまうデメリットも存在する。

面接課金型

面接を実施した際に料金が発生するモデル。面接をキャンセルされた際に対するリスクを抑えることができる。まだ実施している転職サイト、人材サービス企業は少ない。

採用課金型

転職サイトを通じてお仕事を探している方を採用したタイミングで料金が発生するモデル。採用するまで料金が発生しないため最もリスクはほぼ0である。しかし、リスクが低い分、一人当たりの採用単価は高くなることが多いため、有資格者などのハイレベル人材を採用したい企業向けである。

自社の採用課題に応じて、どの料金形態の転職サイトを利用するのか検討することをおすすめします。

人材紹介

人材紹介会社に登録している求職者を斡旋してもらうという採用手法です。こちらも転職サイトのような求人メディアに自社の求人を掲載することになりますが、掲載には料金は発生せず、人材を採用した際に料金が発生する成果報酬型のサービスとなっています。

そのためリスクを抑えて採用活動を進めることができます。しかし、採用に至った際の料金は、採用した方の理論年収の約30～35％となっており、一人当たりの採用コストが100万円を超えることもあります。

大量採用したいというよりは、質の高い人材を多少時間がかかったとしても採用したいといった企業に向いている採用手法と言えるでしょう。

ハローワーク

労働局が運営している公共の採用支援サービスです。公共職業安定所とも言われ、求人作成などの手間はかかりますが、無料で求人を掲載することができます。

一度はハローワークを使ったことがあるという企業も多いでしょう。しかし、インターネットの普及により、ネット上から簡単に求人情報を手に入れることができるため、ハローワークの利用率は年々減少傾向となっており、ハローワークからの応募が減っているという企業が増えています。

採用に力を入れるのであれば、ハローワークはあくまでも補助導線として活用し、別で主要導線としてコストをかけた手法を導入するのが良いでしょう。

人材派遣

派遣会社が雇用している人材を、自社に派遣してもらうというサービスです。

自社採用ではないですが、労働力を確保するという点では採用手法の一つとなります。即戦力として、自社に不足しているスキルを持った人材を派遣してもらうこともできるため、業務の効率化などを早期に図ることができるという点が期待できます。

しかし、自社で雇用している人材ではなく、かつ派遣期間が定められているため、自社内にノウハウを蓄積することは難しいです。

長期的に自社の中心となるような人材を派遣を使って採用することはできないため、そういったニーズがある場合は他の採用手法を利用するようにしましょう。

求人誌・新聞折込・フリーペーパー

求人誌、新聞折込、フリーペーパーは紙媒体での採用手法です。
紙面のサイズや、発行に合わせて何回掲載されるかなどによって、掲載料金を支払うといった料金体系となっているケースが多いです。

基本的には、転職サイトに掲載するよりも掲載料金は安くなることが多いです。紙媒体でのアプローチになりますが、転職サイトと連動している場合は、Webと紙の両方での募集が可能になります。

しかし、インターネットの普及により、紙媒体で仕事を探す方は減少しています。地元でパートやアルバイトを採用したい場合に利用を検討するべき採用手法と言えるでしょう。

自社採用サイト（オウンドメディアリクルーティング）

自社専用の採用に特化したサイトを作成し、応募者を集める採用手法です。
自社だけのメディアという点で、オウンドメディアリクルーティングとも呼ばれています。

これまで紹介してきた採用手法とは違い、自由度が高いため、自社がアピールしたい内容を存分に打ち出すことができます。また、他のどの手法を使ったとしても、求職者は応募する前に、会社の情報をインターネットで検索します。その際に、魅力を伝えることができる採用サイトがあれば、応募の後押しをすることができるでしょう。

しかし、サイト制作が必要となるため、制作費がかかりますし、制作期間を考慮すると早期に応募を獲得することが難しいという点は採用サイトのデメリットとなるでしょう。
ただ、一度制作してしまえば、自社の持ち物として有効活用することができるというのは、大きなメリットになるため、採用に力を入れているのであれば作成して損はないでしょう。

求人特化型検索エンジン

求人特化型検索エンジンは、求人情報だけがまとめられている検索エンジンです。
代表的なものとしては、indeed（インディード）が挙げられます。

お仕事を探している方は、勤務地や雇用形態、職種などのキーワードから、求人情報のみを検索して調べることができます。
求職者の方は、インターネット上で「職種×勤務地」と検索することが多く、そして検索結果として上位表示されるのは求人特化型検索エンジンです。

そのため多くの求職者が利用していることもあり、アプローチがしやすい採用手法です。しかし、求人特化型検索エンジンは無料で求人を掲載することもできるため、求職者だけでなく、活用している企業も非常に多いです。
採用における競合が多いため、求人特化型検索エンジンで思うような結果を出すためには、ある程度の広告費を投下する、もしくはWebマーケティングやライティングの知識が必要になるでしょう。

自社にそういったスキルを持った人材がいる場合は、注力していくべき採用手法となるでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか？
インターネットの普及や、お仕事を探している方の行動の変化により、効果の見込める採用手法は日々変化しています。

まずは最低限、この記事で紹介した採用手法をおさえておき、自社に適した採用活動を進めていくことをおすすめします。